2019年の仮想通貨（暗号通貨・暗号資産）はどうなるのでしょうか？
今回は2019年の仮想通貨・ビットコインを予想していきます。
ビットコインETFの承認可否について
まずは半年に渡って結果が注目され続けてきたVanEck版のビットコインETFについてです。
こちらは8月、9月、12月と3回も承認可否が延期されており、2019年2月27日までに最終結論が出ることになっています。
以前は期待値も込めて承認30%、非承認70%とお伝えしましたが、現状では非承認が濃厚という情報が複数の情報源から入ってきています。
あくまでも「現時点では」ということですが、おそらく承認される可能性は低いと思われますので、ビットコインETFが非承認⇒BTC価格が更に暴落という流れになりそうです。
ただ、ビットコインETFが非承認となることで、ようやくビットコインETFを睨んだ相場が終わりますので、ビットコインETF非承認の時が底値となり、その後は徐々に相場が回復していくと予想しています。
アメリカのビットコインETFについては数年以内、最長でも5年以内には米国証券取引委員会（SEC）から承認されると思われますが、その時には既に機関投資家が本格参入している可能性が高いため、BTC価格にはそれほど大きな影響を与えなくなっている可能性が高そうです。
なお、もしも2019年2月27日までにビットコインETFが奇跡的に承認された場合、その直前が底値となり、上昇に転じていくことが予想されます。
ですので、2019年2月27日までにVanEck版のビットコインETFの承認可否が出ることにより、どちらにしてもそれまでの『ビットコインETF相場』が終焉を迎えることになります。
2019年のビットコイン価格について
2019年のビットコイン価格は基本的には大きくは上がらないと見ています。
2018年は「暴落」の1年でしたが、2019年は「停滞」の年になると予想しています。
価格帯としては約10万円～約65万円の範囲内で推移すると考えています。
2月末にビットコインETFが非承認となったところが底値だと思いますので、2月末～3月ぐらいが2019年の底値だと思われます。
ただ、ビットコインETFが非承認となった時には乱高下することも予想されますので5万円以下、最悪の場合には瞬間的に1万円以下といった価格になる可能性もゼロではありません。
特に10万円ぐらいにまで暴落した場合には「価値がなくなるかもしれない」「価格がゼロになるかもしれない」といった恐怖心が投資家に襲い掛かってきますので、売りが殺到することが予想されます。
ですので、10万円が下限ではなく「それより下もあり得る」と考えておいた方がよさそうです。
また、上限は65万円と予想していますが、これは2018年の分厚いサポートラインが65万円前後だったためです。
強力なサポートをラインを割ってしまった場合、今度は逆にその価格が強力なレジスタンスラインとなりますので、65万円を超えるためには大きな買い圧力が必要となります。
現状ではそこまでの買い圧力が発生するとは思えませんが、機関投資家の本格参入が予想より早く、2019年中に実現した場合には強力なレジスタンスラインである65万円を超えて100万円を超える可能性も出てきます。
ただ、100万円を超えただけでは本格的な上昇トレンドとは呼べず、2018年1月の暴落が始まった130万円を超えてから初めて「中長期での上昇トレンドに変わった」と言えるでしょう。
2019年は日本を含めた各国で法整備が進む
2018年は予想より法整備が遅れましたが、2019年は日本を含めた各国で本格的に法整備が進むはずです。
このことは機関投資家の参入を促すことになりますので、2020年以降には機関投資家がいよいよ本格参入してくると予想されます。
機関投資家の参入こそがBTC価格上昇の絶対条件と言えますので、2019年はその準備の年と言えそうです。
ビットコイン価格の本格上昇は2020年以降
上記の通り、ビットコイン価格の上昇は機関投資家の参入が必要となりますので、機関投資家の本格参入が期待される2020年以降にはいよいよ上昇トレンドに転換すると考えられます。
ただ、機関投資家の本格参入が遅れた場合には価格上昇が2021年以降、逆に2019年に早まった場合には2019年内に上昇トレンドに転換することも考えられます。
この冷え切った相場では個人投資家の大量参入は見込めませんので、機関投資家の本格参入＝上昇トレンドへの転換といえるでしょう。
個別に大幅上昇するコイン・トークンが出てくる可能性も
2018年まではビットコインの価格が上がれば他の仮想通貨の価格も上がり、ビットコインの価格が暴落すれば他の仮想通貨も暴落するというBTC連動の市場でしたが、2019年以降は「ビットコインの価格に関係なく大幅上昇する仮想通貨」が出てくる可能性が高いです。
その筆頭がリップルですが、今はまだ無名の仮想通貨であってもビットコインの価格に関係なく爆発的な上昇を見せる仮想通貨がいくつか出てくる可能性は高そうです。
2019年は仮想通貨の選別が行われ、消える仮想通貨が続出する
また、2019年以降は仮想通貨の選別が行われ、消える仮想通貨が続出すると思われます。
ビットコインやリップル、イーサリアム、各種の取引所コイン・トークン、各種ステーブルコインを除いてはどれが消えてもおかしくはなく、勝ち組と負け組がはっきりしてくる1年になりそうです。
特に各取引所も仮想う通貨の上場廃止を積極的に行っており、取引上がほとんどない仮想通貨は2019年以降に消える可能性が高いと思われます。
上場先が1つもなくなればそのコインの価値は事実上ゼロになりますので、草コインをメインで保有している場合には今のうちから対処法を考えておいた方がいいでしょう。
2019年はステーブルコインが躍進か
ステーブルコインの代表格だったテザー（USDT）の信用問題が高まった2018年でしたが、これを受けてステーブルコインが急増しました。
2019年以降もステーブルコインは増えていきますが、ドルや円、ユーロなどと連動しており、（2018年のUSDTは例外として）基本的には暴落の心配がないことから普及が進むと思われます。
ステーブルコインは仮想通貨と法定通貨の間のような役割を持っていることから、ステーブルコインの普及が進むことで仮想通貨自体の普及も進む可能性が高いです。
このため、仮想通貨の普及という意味からも期待が高いのがステーブルコインと言えるでしょう。
ICOは事実上終了、STOへ
2018年はICOが崩壊し、2019年には法整備も整い、ICO自体が事実上終了するはずです。
一部では生き残るかもしれませんが、ICOで資産を溶かした人（主に日本人投資家）が続出したことから、ICOは既に終わったと言っていいでしょう。
実際、2018年の下半期には世界的にもICOがほとんど売れなくなり、法規制に関わらず既にほぼ終了したといえます。
そのICOに変わって普及するのがSTO（セキュリティ・ トークン・オファリング）となります。
ただし、STOだからといって必ず利益が出るわけではなく、STOを謳う詐欺も続出するはずですので注意が必要です。
ICOで痛い目を見た人が多かったことから、STOになったからといっても一時のICOのような流行を見せる可能性は低いかもしれません。
また、まともなSTOは金額的にも情報という意味でも富裕層しか買えないとも言われており、一般に出回るSTOには細心の注意を払う必要があります。
未上場のICOは厳しい結果になる？
ICOという意味では未上場のICOがかなり残っていますが、こちらもかなり厳しい結果になるかもしれません。
2018年上場予定を2019年に延期した有力ICOが多いですが、2019年も相場が回復しない可能性が高いため、厳しい選択を迫られます。
「相場が悪い中で上場する」もしくは「開発資金が枯渇していく中で相場が回復するまで耐えるか」という二択になるためです。
相場が悪い中で上場した場合にはICO価格の1/10～1/100といった悲惨な結果になる可能性が高く、相場が回復するまで上場を延期した場合にはICOから1年以上経過するICOが多いため開発費の枯渇も懸念されます。
更に、イーサリアムやビットコインなど仮想通貨で保有しているICOの運営が多いため、BTCやETHの暴落でより悲惨な状況となっています。
こういった状況の中で難しい判断が迫られますが、2019年中に相場が回復しない場合にはどちらにしても厳しい結果になりそうです。
ブロックチェーン技術の導入が更に加速する
仮想通貨の価格とは別ですが、ブロックチェーンの普及が進んだのが2018年の特徴でもありました。
この傾向は2019年以降は更に顕著になり、ブロックチェーンの技術を導入する国や大手企業は益々増えることになるはずです。
ただ、ブロックチェーンの普及と仮想通貨の価格とは必ずしも連動しておらず、ブロックチェーンの導入が進んだからと言っても仮想通貨の価格には大きな影響は与えないと見られます。
相場が回復すれば仮想通貨の価格に良い影響をもたらす可能性もありますが、現状ではあまり期待しない方がいいでしょう。
まとめ
2018年は仮想通貨・ビットコインにとって極めて厳しい「暴落」の年でしたが、2019年も価格の大幅上昇は難しく「停滞」「忍耐」の年になると思われます。
ただし、国や大手企業へのブロックチェーンの導入は益々進み、各国での法整備も進み、ステーブルコインの普及も予想されるなど、2020年以降の「上昇」に向けた「準備」の年になるとも言えます。
ここで仮想通貨を諦めてしまった人は後で後悔することになるはずですし、厳しい状況が予想される2019年でも諦めずに食らいついていった人には2020年以降に「大きな果実」が待っているはずです。
現在の価格が低迷しているのは機関投資家が本格参入していないことが原因ですが、法整備が進み環境が整う2020年以降には機関投資家の本格参入が進み、相場の回復も見込めます。
上手くいけば2019年中に機関投資家が本格参入してくる可能性もありますので、そうなった場合には2019年後半から相場が回復してくることも考えられます。
当初の予定よりは大幅に遅れた感がありますが、機関投資家が遅かれ早かれ本格参入してくるのは確実ですので、焦らずにじっくりと『その時』を待つことが重要です。
以上のことから、現在の弱気相場で仮想通貨を諦めるのではなく、もう少し長いスパンで捉えて仮想通貨市場と付き合っていけば、将来的に大きな利益をもたらしてくれるはずです。
厳しい状況は2019年も続くはずですが、ここで耐えられるか諦めるかが勝者と敗者を分けるはずです。
