暴落が続いている仮想通貨・ビットコイン市場ですが、この低迷はいつまで続くのでしょうか。
今回は仮想通貨市場の回復時期について考えてみます。
2019年1月下旬：
2018年12月の暴騰を期待する声もありましたが、ビットコインETF承認可否の延期に伴い、この可能性はほぼなくなりました。
そのため、最速で相場の回復が考えられるのは2019年1月下旬です。
2019年1月24日にはBakktの先物取引が開始される予定ですので、この近辺での急騰も考えられます。
ただ、2月末にビットコインETF承認可否を控えていますので、この段階での相場回復の可能性は低いといえます。
2019年2月下旬：
現実的に仮想通貨相場が回復する可能性が比較的高いのは2019年2月下旬です。
ビットコインETF承認の可否判断が2019年2月27日までに下されるため、この時期に底を打つ可能性はかなり高いと言えそうです。
ビットコインETFが承認された場合には急騰するでしょうし、非承認となった場合には暴落するはずですが、そこが底となる可能性があります。
ですので、ビットコインETFの最終結論がどちらの場合でも2月下旬に底を打つ可能性は比較的高いとみています。
2019年内：
ただし、ビットコインETFが非承認となった場合には相場の低迷が更に長く続く可能性もあります。
また、承認された場合でも一旦上昇した後、ズルズルと下落してくることも十分にあり得ます。
実際に機関投資家が市場に入ってこなければ本質的には相場は回復しませんので、彼らが市場に入ってくるまでは本格的な上昇はないかもしれません。
既に機関投資家が参入する環境は整ってきていますが、法整備までには暫く時間がかかるため、そのための時間はやはり来年いっぱいぐらいは必要といえそうです。
ですので、機関投資家が本格参入する時期＝相場の回復と考えると、2019年内・・・おそらく2019年後半という結論になります。
相場がここまで冷え込んでしまった以上、早期の回復は現実的ではなく、2019年後半が最速と考えておいた方がいいかもしれません。
2020年以降：
なお、機関投資家の参入が遅れた場合には仮想通貨相場の回復が2020年以降にまでずれ込むことも十分にあり得ます。
機関投資家が本格参入してくるのが2019年なのか、2020年なのか、2021年なのか、もしくはそれよりも更に遅いのかは分かりません。
ですが、仮想通貨バブルが弾けた今、個人投資家が新規で大量に参入する可能性は極めて低いため、機関投資家の参入が相場回復の必須条件となります。
結論：
現状では仮想通貨市場の早期回復の可能性は極めて低く、回復までには長い時間がかかることが予想されます。
早ければ2019年2月に回復する可能性もゼロではありませんが、相場の回復には機関投資家の本格参入が必須となりますので基本的には1～2年、場合によっては数年かかると考えていた方がいいかもしれません。
極めて厳しい状況ではありますが、いつかは相場も回復するはずですので、安易にロスカットはせずにビットコインやリップルなど有力コインを保有し続けることが重要と考えています。
