2018年上場のICOは一部を除いて上場直後からいきなりICO割れ、それどころかICO価格の10％以下になることも珍しくありません。
一体なぜ、このような状況になってしまったのでしょうか。
そして、これから上昇するICOはあるのでしょうか。
今回は99％の人が知らない『ICOの真実』についてお伝えします。
この方法を知ることで、自分が既に買ったICOや興味があるICOなどについて「上昇するのか、ICO割れするのか」自分で判別できるようになります。
セントラリティ、ノアコイン、クオンタUが上昇した真の理由
セントラリティは上場直後から暫くは10倍以上、ノアコインは上場から数日は3倍～5倍程度をキープ、クオンタＵも最高で3倍程度を記録するなど今年の低調なICOでは大健闘していました。
そして今回、セントラリティとノアコイン、クオンタUを並べて掲載したのには理由があります。
セントラリティとクオンタUのみでは「期待されていたトークンだから」で終わってしまいますが、ノアコインも加えることで、この理由が通じなくなります。
「マーケットメイクが上手い」と言われていたノアコインですが、実はそれだけが原因で上場直後に上昇したわけではありません。
しっかりとした理由があります。
元々の期待値が高かったセントラリティとクオンタU、そしてプロモーションで販売されていたノアコイン。
全く異なる両者ですが、実はある共通点があります。
そして、この共通点こそが『上場直後から上昇した真の理由』となります。
この理由を知ることで、今後は『ICO割れしてしまうICO』を買ってしまうことはなくなり、『上昇する可能性が極めて高いICO』を購入することが可能になります。
プーマペイ、ナムコイン、ワオビットなどほとんどのICOが上場直後から大幅ICO割れした真の理由
2018年に上場したICOはほとんどがICO割れ、それもICO価格の10％以下といった大幅なICO割れとなっています。
プロモーション系のICOは論外としてもプーマペイ、ナムコイン、エンドール、エナジーマイン、セデックスなど数倍になってもおかしくないICOが全滅しています。
単純に『地合いが悪いから』といった理由ではなく、割れるべくして割れた数字的にしっかりとした根拠があります。
セントラリティ、ノアコイン、クオンタUが上場直後に上昇した理由とは裏表の関係ですが、これを知っているかいないかで今後のICOでの収支が劇的に変わるはずです。
『ICOは終わった』と言われていますし、基本的には私も同じ意見ですが、実はICOで稼ぐことはまだまだ可能です。
ですが、これを知らない場合にはまず不可能ですし、損失を重ねるだけになります。
逆にこれを知っていることで、上昇するICOをピンポイントで購入することも可能となります。
従来型のICOは今後も全滅に近い状態でしょうが、『ある条件を満たしたICO』であれば今後も手堅く3倍～10倍程度を狙うことは十分に可能です。
この『ICOの真実』と言える内容を、詳しく知りたい方だけに特別にお伝えします。
『上昇したICO』と『大幅ICO割れしたICO』を分けた真の理由とは？『ICOの真実』
『上昇するICO』と『大幅ICO割れするICO』は実は誰にでも簡単に判別できます。
この方法を知っておくことで、自分が買っているICOが上場後に上昇するのかICO割れするのか、分かるようになるはずです。
また、ICO割れするICOの購入を回避することが出来るようになりますので、無駄な損失を回避することも可能です。
ですが、自力でこの判別方法を発見することはほぼ不可能ですので、知りたい方にだけ特別にお伝えしています。
『上昇したICO』と『大幅ICO割れしたICO』を分けた真の理由【ICOの真実】、そして『上昇するICO』と『ICO割れするICO』の判別方法は秘匿性の高いインサイダー情報のためサイト上には記載できませんので、下記のLINEでお伝えしています。
上記からLINEに友だち追加した後、メッセージで下記のキーワードを入力し送信してください。
真実
真実と入力＆送信して頂くと、『上昇したICO』と『大幅ICO割れしたICO』を分けた真の理由【ICOの真実】が届きますので、そちらからご覧になって頂ければと思います。
※仮想通貨取引のインサイダー情報が禁止される日が近付いていますので、インサイダー情報をお伝えできるのも残り僅かです。今ならまだ間に合います。
仮想通貨取引、インサイダー禁止 業界団体が自主規制案
2018/6/19付
日本経済新聞 朝刊
無秩序だった仮想通貨業界の管理体制が一歩強化される。
業界団体の日本仮想通貨交換業協会（ＪＶＣＥＡ、奥山泰全会長）が自主規制案をまとめた。
仮想通貨交換会社の内部者による事前に得た情報を基にした取引を禁じ、取引記録の追跡が困難な仮想通貨の取り扱いもやめる。
金融商品取引法上のインサイダー規制とは異なるが、今後罰則規定も議論し業界として拘束力ある規則を目指す。
【インサイダー情報】某有名コインが○○倍に爆上げ？超大口投資家グループが今秋～今冬に意図的に爆上げさせる仮想通貨とは？【期間限定記事】
